原発事故と原発政策
朝田秋穂
218号（1999年10月）所収
99年９月30日おそれていた原発事故が遂に起こった。日本では初めての臨界点に達した原発事故である。
レベル４。国際原子力委員会への報告が義務付けられている重大事故である。だが、報告は１時間も遅れる。爆発に至れば、ロシア極東地域も被曝する可能性があった。即時、連絡し住民の避難を開始する必要があった。１時間の遅れは致命的なものになる可能性があった。だが、どうした偶然か、臨界に達したにもかかわらず、連続的・加速度的爆発には至らなかった。
後で彼ら自身が知ったというおそまつさ。たまたま溶液中での爆発であったために、爆発によってウランが拡散し、それがまた集まってきては爆発し拡散するという繰り返しが起こっていたのである。この繰り返しによって徐々に濃度が増し、連続的爆発へと至るのだが、もしこれが溶液中でなかったならば、即座に連続的・加速度的爆発に至ったはずである。関係者の認識にも、政府の認識にもなかった偶然によって、事故は大爆発に至らずにすんだ。
おそまつさはこれで済まない。
だれも消し方を知らない。水を抜けば、一度は爆発するが、再び集まることはできないのではないかという推論によって結果的に消せただけのことである。ちょうどウランが集まっていたときに水を抜けば連続的爆発に至る。爆発直後の拡散状態のときに水を抜けば「消火」出来る。このことを知っていたかどうかも疑問だが、知っていたとしても、小爆発が起こったかどうかは直接には知りえず、中性子線の量を測定して推測する以外に手段はなかった。
こうした推論をし、実際に消火活動をするのであるから、それまでにちょうど24時間を要した。よくまあこの間に連続的爆発へと転化せずにいてくれたものである。
おそまつはさらに続く。
政府は緊急対策本部を設置するが、原発への批判、脱原発が高まることをおそれて、避難勧告を遅らせる一方、避難も半径10km以内の住民に屋内に籠もり窓を閉めることを勧告しただけである。中性子は窓など貫通するし、コンクリートの建物であれ木造の建物であれ、あっさりと貫通する。住民は中性子線を浴び被曝しているはずだ。
窓を閉めるのが有効なのは、なぜだかよくは分かっていないが、α線（中性子線）を浴びた空気が変質して有害なものになることが米国スリーマイル島のレベル５の原発事故で経験的に知らされた。
政府はただこの経験を利用しただけなのだが、それは無知と言うより、原発批判の高まりをおそれて住民のα線被曝をなかったものにするための、逡巡に満ちた、且つ欺瞞的方策だっただけのことである．
ＴＶ映像を見た人は無意識の内にも気付かれたと思うが、風景の輪郭が妙にくっきりとし、ちょうどＴＶやパソコンあるいはワープロの輝度をあげたような映像が見られた。これこそは、米国スリーマイル島の住民が一様に指摘した現象である。
『そう、これは道路の向こう側で、発電所のほうから西へ動いていた。周りとごく微妙に違う雲のように見えた。ほんとにごく僅かな違いだった。それで、（横から見たら）あの牧草地ぐらいあったかな、･･･』（中尾ハジメ スリーマイル島 野草社 P74）
『――――それはなにか微妙な煙がただよっているみたいだった？
ジェーン そう。そうだけれども。もっとはっきり。わかる？
――――はっきり、境目（端）がはっきりしていたということか？
ジェーン そう、その通り。空気は鋼青みたいで、これは青みがかった煙みたいで。だけど、鋼青よりは明るい。』（同上 P76）
半経10km以内の住民を一斉に圏外に避難させることは大混乱をもたらす。実は、こうした大量避難への対応が全く出来ていなかったことが露呈するのを、政府はおそれたのだ。さらに、大量避難を実施すれば、プルサーマル計画はおろか、原発廃棄しか選択肢がなくなる。ことさらに、住民の健康を犠牲にしても、大したことではないと装うことに決めたのだろう。
住民に吐き気や下痢、皮膚のただれなどの症状が軽くても出たなら、即座に治療を勧めたい。といっても、お寒いことに、有効な治療法はない。米国と同様、住民の健康被害の報道はなされない。そればかりか、トラウマ（心に重大な痕跡を残すような出来事）による心的障害として、カウンセラーを投入するというお為ごかしをすることに決定した。この態度決定の根拠にあるのもまた、住民の健康よりも原発維持を優先する政府の方針である。
政府は最初、事故は全くあってはならない操作ミスで、不可避な事故ではなく、従業員の怠慢にあるとした。『やっぱりマニュアルは守らなきゃ』――私が耳にした市井の声である。『ウラン注入手順重大−10/2朝日朝刊』『作業員、前日も手順違反――重大ミス10/2朝日夕刊』政府にとっては残念なことに、従業員は死亡しなかった。
一従業員のせいにして済ませられないことを悟った政府は、改竄マニュアルの存在を表に出し、作業班のせいにすることにした。『ＪＯＣ本社など捜索 ずさん管理の疑い――10/6朝日夕刊』『社員に「臨界」教育せず 裏手順書を放置――10/7朝日朝刊』
だが実際は、原発に見切りをつけはじめた欧州の各国にある原発燃料製造会社が日本に輪出攻勢をかけ、売り上げの右肩下がりをはじめたＪＯＣが会社ぐるみでコスト削減のために作ったマニュアルだったのだ。被曝し生命の危機をさまよっている労働者はマニュアルに文句も言えず、マニュアル通りにやらされた被害者だったのだ。
コスト競争に負け始めたのはなぜか。
そもそも原発のコスト自体が高く、割に合わないのだ。
その上、欧州が脱原発政策を開始したことが拍車をかけた。生き残りのために欧州の会社は輸出するしかなかったのだ。言い換えれば、投下資本を回収できるだけ回収して撤退するために、未だ原発を維持していこうとしている日本で一稼ぎして撤退しようとしているのだ。ここにコスト競争で勝てるはずがない。
すると、政府の躍起の宣伝とは裏腹に、今回の事故は偶発的であまりに初歩的な違反、ということではなく、必然的な事故と言える。
原発は技術で管理できるものではない。技術の発展によっていずれは安全なものになるというのは素朴な科学信仰、科学知への拝跪である。
原発推進派は自動車に譬える。自動車は信号無視をし目茶苦茶に運転すれば危険だが、それは自動車のせいではなく、運転技術の問題だと。毎年、一万人もの人を殺している凶器という意味では、あるいは当を得た譬えかもしれない。原発はそれよりはるかに多くの人の命を危険にさらしているという、程度の問題にすぎないとも言えるかもしれぬ。また必要悪と言えるのかもしれぬ。だが、この譬えによって原発推進派が隠蔽しているのは、核兵器製造にプルトニウムはかかせないという事実であり、核兵器を廃棄するのならば、原発は危険この上なくコスト的にも割が合わないものだという事実である。
米国や欧州が原発を停止・廃棄し始めているのも上記の事実が根底にあるからである。米国や仏国などはすでに有り余る核兵器を所有している。
この期に及んでもなお政府・電力会社は地球温暖化防止に原発は役立っているなどという人を馬鹿にした宜伝を電力料金をつかってＣＭで流している。
二酸化炭素そのものは温暖化作用をもつが、二酸化炭素の排出量がふえているのは化石燃料を大量に消費する大量生産・大量消費システムにあり、森林の伐採などのやはり大量消費の商品化経済にある。原発が居直れる論拠などどこにもないのだ。化石燃料だけなら余分な夜間電力を作る必要もなく、『お得な夜間電力のご利用』をこれまたエネルギーをつかって宣伝する必要もない。原発の比重を高めてしまったから、夜間も止められない原発の発電した電力が余り、エネルギーの無駄使いのすすめをパンフレットなどの紙も消費しながらやるという欺瞞をするのだ。原発会社・電力会社に環境問題を言う資格など全くない。
欺瞞は続く。
政府はいち早く、茨城県産の農産物に異常はないと発表した。事故後６時間も中性子の測定すらしなかった政府がいったいどのくらいの農産物を調べたというのか。そもそも、影響がでるにはもっと時間がかかる類の事柄なのだ。
中性子線は透過する。人体も透過したことだろう。この影響がどうでるか、実は米国での経験も闇に葬られたために、よく分かっていないのだ。β線、γ線の影響は間接的にも出る。『彼女に、なんか私の唇かさかさみたいと言うと、彼女は自分の唇もそうだというの。その場で私たちは彼女のリップクリームをさがしたほどよ。それで、唇を舐めると、二人とも変な金属のような味がした。そう、たぶん晩の７時頃だった。３月２８日の。だけどほんとに、私が思い込んで作り上げたことじゃないと思うのは、恐怖心とかそんなもの何もなかったから。事故が起こったというのは聞いていたけど、私には何のことかさっぱり意味がなかったんだから。』（同前 P139）『（メレデスが）家に帰ってくると彼女は、あの角のところにいたこどもたちが、空気にひどい味がしたので大変だったという。彼女は金属性とは表現しなかった。なんだか分からなかったのよ。ただ空気に強い味がして、自分の口が変な感じだと言っていた。･･･だいたい朝の７時４０分から５０分の間でスクールパスを待っている時。』(同前 P140)
野菜は屋内退避すらしていない。変質した空気の中に残留している放射能の影響を受け続けるだろうし、受けてきた。この影響が植物そのものの変化として現れるには時間が必要であろうし、まして、闇に葬られた空気の変質の影響など測定する方法すら見出せていない現状だ。
ここで、政府がいち早く安全宣言を出したのも、消費者の健康などより、茨城県産農産物全体が売れなくなり経済的打撃を被ることによる旧来原発支持ないし容認派だった人々の反原発感情の高まりを恐れてのことでしかない。
原発反対運動が理論的に蓄積してきた事柄は十分にある。あとは、理論上の問題ではなく、実践上の問題である。原発の停止・廃棄に向けた運動を高めていこう。